SAISEB4

『サイセブ』導入で得られる成果

中規模地震発生後
１．防災科学研究所が設置している近隣の地震計データと『サイセブ』の加速度データを比較し、地盤・杭・基礎・建物総重量の影響を踏まえた所有建物固有の揺れの特性を把握できる。

２．上記１．④で卓越周期発生を確認できた場合、大規模地震時に所有建物が被災する可能性が高い。そこで、得られたデータを設計事務所、施工会社に提供することで、所有建物の揺れの特性を踏まえた耐震補強設計を検討し、最適なBCPを策定・実行が可能となる（ただし、設計事務所、施工会社への検討費用が別途発生する）。

３．上記１．④で卓越周期発生しなかった場合、一定の安心感が得られる（大規模地震発生時に被災する度合いは近隣建物と同程度かそれ以下と思われる）。

４．所有建物毎に入力地震波を取得できる状況は、従来の構造設計では想定していなかったため、地震大国の日本に取って有益なデータと成り得る。データ管理体制が整えば、研究活用のための情報提供をお願いすることもあると思われます。

地震により所有建物が被災した場合（『サイセブ』の初期サポート外）

『サイセブ』の加速度センサデータを取得できた際には、以下の活用が考えられる。

１．所有建物に東西、南北、上下方向にどのような地震波が入り、建物の構造部材や非構造部材がどのような状況で傷んだのかを具体的に検証することができる可能性がある。

２．上記の検証が実現できれば、破損した部材の修復及び、更なる建物補強の検討が可能となる。

３．将来的には、『サイセブ』の加速度センサデータを入力条件として建物全体の動的構造解析により、繰り返しの地震による建物の劣化状況を把握できるか可ｔあ能性があり、建物資産価値の厳密な評価につながる。

上記は、『サイセブ』の加速度センサデータが取得できている必要があり、所有建物が被災する前に『サイセブ』を導入設置していることが絶対条件となる。